米国疾病管理予防センター（CDC）が２０２１年１２月２日に発表した「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）Surveillance Summaries」の２０１８年のデータについての分析結果によれば、８歳の子どもの４４人に一人（２．３パーセント）が自閉症スペクトラム障害と確認されています。
これは、8歳の子どもの５４人に一人（１．９パーセント）と判明した２０２０年３月に発表された前回の値よりも高くなっています。
２０１８年のデータは、Autism and Developmental Disabilities Monitoring（ADDM）ネットワークから得られたものです。
ADDMはアリゾナ州、アーカンソー州、カリフォルニア州、ジョージア州、メリーランド州、ミネソタ州、ミズーリ州、ニュージャージー州、テネシー州、ユタ州、ウィスコンシン州の１１地域で、8歳と4歳の子どもの自閉症の割合と特徴を推定する追跡システムです。
同じ１１地域の２０１４年生まれの子ども（４歳児）を対象とした２つ目の報告書では、自閉症の子どもの早期発見に進展が見られました。
これらの子どもたちは、２０１０年生まれの子どもたち（８歳児）と比較して、生後４８カ月までに自閉症と診断される、または特別支援の対象となる可能性が５０パーセント高くなっていました。
CDC先天性障害・発達障害センターのディレクターであるカレン・レムリーはこう言います。
「自閉症の子どもの早期発見が大幅に進んだことは、良いニュースです。
これらのサービスを早いうちに利用することで、子どもたちの学校生活や生活の質を向上させることができます」
ADDMネットワークに参加している11の地域のうち、いくつかの地域では、自閉症と診断されたヒスパニック系の子どもの数が、黒人や白人の子どもよりも少なくなっていました。
また、黒人の自閉症児は、白人やヒスパニック系の自閉症児に比べて、知的障害と診断される割合が高くなっています。
これらの違いは、自閉症の子どもを診断し、サポートするサービスへのアクセスにも関係していると考えられます。
自閉症の子どもの割合や特徴を理解することは、地域社会が自閉症の子どもを早期に発見し、サービスに登録することに役立ちます。
ADDMネットワークの１１の地域における自閉症の割合は、ミズーリ州では６０人に一人（１．７パーセント）から、カリフォルニア州の２６人に一人（３．９パーセント）までの範囲となっていました。
これらの違いは、地域社会が自閉症の子どもをどのように特定しているかによると思われます。
また、自閉症の子どもとその家族に対するサービスが充実している地域もあります。
なお、ADDMは、米国を代表するサンプルではありません。
これまで、ADDMの報告書は１年おきの春に発表されていました。
しかし、２０１８年にCDCは、医療機関の診断や特別支援教育を受ける資格による自閉症の人たちの識別を直接反映させるためにデータ分析の方法とシステムを更新し、以前の方法と同様の推定値が得られより迅速な結果の公表を可能にしました。
（出典：米国疾病管理予防センター（CDC））（画像：Pixabay）
この割合を多いと考えるか、少ないと考えるか。
いずれにせよ、増加しているとのこと。
適切な支援につながる、増加であれば、それはいいことだと思います。
（チャーリー）
