英トリニティ・カレッジ・ダブリンの研究者は、アイルランドのスタートアップ企業WaytoBと提携し、知的障害者にデジタルスキルを教えるためのeラーニングプラットフォーム「DigiAcademy」を立ち上げました。
このプラットフォームは、知的障害者のデジタルインクルージョンとデジタルリテラシーの課題に取り組む欧州プロジェクト、Digi-IDの一部です。
このプラットフォームの開発とテストには、知的障害者、専門家、家族、介護者を含む約２５０人が参加しています。
タリタCEOは、このプラットフォームは来年早々に立ち上がる予定であることを明らかにしています。
彼女の会社WaytoBは、より高いサポートが必要な人たちの自立した旅行を容易にするためのナビゲーションツールをこれまでに開発しており、このプラットフォームを開発する技術パートナーです。
タリタCEOは、このプロジェクトは、電子メールアドレスの作成、ウェブブラウザーの使用、Zoomでの通話など、基本的なデジタル技術を教えるためのものだと言います。
これらは、２０２０年の新型コロナウィルス感染拡大によってさらに重要になりました。
「私たちが知ったのは、多くの人たちが閉じこもるようになって、家族や親しい友人ともコミュニケーションをとることができなくなったことです。
そのためのサポートが必要です」
また、このプラットフォームは、基本的なデジタルスキルの習得に支援が必要な人なら、誰でも利用できるように設計されており、高齢者や視覚障害のある人も利用できるといいます。
タリタCEOによれば、当初は数万人規模の利用が見込まれており、５０万ユーロ（約６４００万円）の資金提供を受けています。
このプロジェクトは、英トリニティーカレッジの高齢化・知的障害センターのエスター・マーフィー博士が主導しています。
タリタCEOとマーフィー博士のチームは、ユーザーの興味を引きながら「楽しい環境」を作ることに努めたといいます
「その人たちの健康にどのような影響を与えることができるのか、私たちは本当に知りたいのです」
このプロジェクトをサポートする有償の専門家として、７人の知的障害者からなる市民諮問委員会が協力しています。
来年度からは、マイクロソフト社などがグローバルパートナーになることに合意しています。
「例えば、Microsoft Teamsの使い方を紹介する動画も一緒に作成する予定です。
これらは、プラットフォームに参加する人なら誰でも見ることができますが、特定の人に向けた学べるコースのような動画も検討されています」
タリタCEは、これはMicrosoftやZoomのような企業が、まだ開拓していない市場のユーザーを獲得するための方にもなり得ると説明しています。
（出典：米siliconrepublic）（画像：Pixabay）
ちょっと学ぶことで、できるようになって世界が変わる、広がる。
こうした取り組みは世界中で行われてほしいですね。
（チャーリー）
