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自閉症の人はテクノロジーに強い。その決めつけは可能性を狭める

time 2022/05/11

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自閉症の人はテクノロジーに強い。その決めつけは可能性を狭める

多くの20代の若者がそうであるように、エリック・アッシャーも大学卒業後、就職に苦労しました。
しかし、就職に際してさらなる障壁に直面しました。

高校生のとき、アッシャーは自閉症と診断されました。
その知らせは、驚きではありませんでした。
視線を合わせるのが難しく、社会的な場面で人と接するのが難しいなど、自閉症の兆候はたくさんあったためです。

これらの症状が、仕事を確保することを困難にしていました。

「面接では、確かに苦労しました。
何百通もの応募書類と何十回もの面接が、すべて失敗に終わりました」

これはアッシャーに限ったことではありません。
米ドレクセル大学の報告によると、米国では20代前半の自閉症の成人の就職率は、同世代の人たちよりもはるかに低くなっています。
そして、自閉症の若者の42パーセントが、20代前半に一度も有給で働いたことがありません。

Autism Speaksによれば、自閉症の成人のほとんどは、職場で活躍できるスキルセットや専門知識を持っているにもかかわらず、失業中か不完全雇用です。
そして、職を得た人でも、同僚から偏見や差別、いじめを受けることが少なくありません。

自閉症の求職者にとっては、面接が大きな障壁となっている可能性があります。

Autistic Self Advocacy Networkのアドボカシー担当ディレクターであるゾーイ・グロスは、自閉症の応募者は、視線が合わない、話すときのイントネーションが不自然、非言語的な社会的合図を識別するのが難しいなど、障害に関連した特徴のために、落ちてしまうことが多いと述べています。

自閉症のグロスは、こうした特性は仕事の成果を示すものではないと説明します。

「面接官は、自閉症の面接者を “変な人”、”自信がない”、”文化的に合わない “と感じるかもしれません。
雇用主は、応募書類の中で、その仕事に必要なスキルに焦点を当てるべきです。
候補者が自分のスキルを話させるけでなく、実演させてもよいでしょう」

アッシャーは、2年間就職活動を続けた後、最終的に、米マサチューセッツ州のリスペクトアビリティでインターンシップをすることになりました。
この団体は、障がい者に対する社会の見方や価値観に組織的な変化をもたらすことを目的に活動しています。

アッシャーは、その素晴らしい仕事ぶりをすぐに見せました。
リスペクトアビリティでは、ウェブサイトやソーシャルメディアの管理、バーチャルイベントの技術サポート、Eメールの配信などを行っています。

「私は、同僚に比べれば、言葉でのコミュニケーションは苦手かもしれませんが、それ以外のことでは、はるかに優れています。
自閉症の私たちは仕事をする上で十分な能力があります。
ただ、チャンスがないのです」

自閉症の人たちは、多くの才能や興味をもっています。
しかし、自閉症の従業員を「テクノロジーに強い」と決めつけてしまう雇用主がいます。
自閉症の人向けのプログラムを導入している企業の多くは、数学やテクノロジー関連の仕事にのみ道を開くことに注力しており、こうした固定観念は、自閉症の人の可能性を狭めることになるとグロスは指摘します。

「雇用主は、自閉症の人がすべて同じ興味やスキルを持っていると仮定してはいけません。
雇用主は、自閉症の従業員にあらゆる種類の仕事を提供し、成功を支援するジョブコーチングなどのサービスを提供することを考えることが非常に重要です」

米バンガード大学で心理学を教えるルドミラ・プラスロヴァは、自閉症の従業員の多くは、その症状のために職場で敬遠され、いじめられ、搾取され、低賃金であると述べています。

自閉症のプラズロヴァは、かつて同僚に彼女の病状を知るや、常に集中力を乱すような態度をとられたことがあります。
このような妨害は自閉症の労働者にとって「拷問」のようなものだと言います。
しかし、プラズロヴァの上司は彼女をサポートするどころか、彼女の説明を疑いました。

「自閉症の人は共感力がないとステレオタイプ化されていますが、実は共感力がないのは、より特権的でパワフルな人たちなのです」

Autism Speaksのヒューマンファクターエンジニアであるアン・グレゴ=ナゲルは、自閉症の労働者の経験において、上司が重要な役割を果たすと述べています。

上司は騒音に敏感な自閉症の従業員に、イヤホンを使ったり、より静かな個室で仕事をする選択肢を与えるべきだと説明します。
また、自閉症の人は時間管理や集中力が問題になることもあるので、上司は必要に応じて仕事の計画を立てる手助けをすべきです。

「私自身、自閉症の当事者として、管理職や同僚が自閉症の人をサポートするためには、コミュニケーションの取り方を柔軟にし、通常とは異なる行動にも心を開くことが重要であることを証明します」

米ワシントンDCにある法律事務所K&L Gatesの弁護士、クレイグ・リーンは、企業は自閉症の応募者や労働者とのコミュニケーションの取り方について上司や採用担当者を教育し、自閉症スペクトラム障害の特徴をよりよく理解できるようにすべきだと述べています。

自閉症の子どもを2人持つリーンは、雇用主は自閉症の従業員を職場で歓迎すること、そしてそのような従業員がいることで組織の「神経多様性」が高まることを明確にする必要があると述べています。

そうすれば、従業員は自分が自閉症であることを自認し、従業員支援団体に参加し、従業員の職場体験をより幸福で生産的なものにするために役立つ便宜を図る可能性が高くなるといいます。

「自閉症の人たちに働きかけをしない職場は、職場と経済に多大な貢献をする可能性のある、多くの有能な労働者を逃しているのです」

(出典:米SHRM)(画像:Pixabay

自閉症、発達障害の方は理数系、STEMに強い。

たしかにそういう方もいらっしゃいます。

しかし、みんながみんな、そうではありません。得意なことは人それぞれです。

それも「偏った」イメージであることをもう知って頂きたいと思います。

自閉症の女性を支えてきたダンス。「私には踊ることができる」

(チャーリー)


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